9月14日、JTBが東京・天王洲の本社ビルをはじめ、保有するビル2棟を売却していたことが明らかになった。

「正直、愕然としましたね。残念としか言いようがない。万感胸に迫りますよ。いろいろな思い出もありますし……」

　無念の表情でそう語るのは、天王洲の本社ビルに移転した2001年当時、JTBの社長を務めていた舩山龍二氏だ。

　81歳になる舩山氏は1996～2002年に社長を務め、退任後も日本ワーキング・ホリデー協会会長、国交省の交通政策審議会委員などを歴任し、旅行業界を引っ張ってきた大物経営者である。その目から見ても、今のJTBはかつてない逆境に立たされていると映るのだろう。

■“過去の遺産”で資金調達
　JTBが保有していた20階建ての本社ビル（1992年6月竣工）は、もともと宇部興産が本社として使用していたものだ。バブル崩壊のあおりで経営が悪化しJTBに売却した経緯がある。

　当時は多くの企業がバブルの後始末に追われていたが、旅行業界は好調が続いていた。1990年に1000万人の大台を突破した海外旅行者数は、円高を背景にバブル崩壊後も増え続け、2000年には1782万人に達した。

　なかでも日本交通公社を前身とするJTBは業界最大手としての地位を確固たるものとし、「ガリバー企業」と称された。就職人気企業ランキングでも1位になるなど、文系学生たちの憧れの企業でもあった。

　右肩上がりの時代の経営を知る舩山氏が振り返る。

「本社ビルを探す時は、80か所くらいは見たんじゃないかな。あの頃は赤字でビルを手放す会社が多く、ビルを買う力のある会社はなかった。ウチが買うと言ったら、宇部興産さんは『JT..